旧JEIDAと旧EIAJ（社団法人 日本電子機械工業会）は平成12年11月1日をもって統合され、
現在のJEITA(社団法人 電子情報技術産業協会）となりました。
平成11年度以前のデータは、 旧JEIDA(社団法人 日本電子工業振興協会）の名称で発表されたものです。
| メインフレーム・ミッドレンジ・ワークステーション出荷実績 |
四半期または半期のデータについてはバックナンバーの項をご覧ください。
・平成２１年度第3四半期
・平成２１年度第2四半期
・平成２１年度第1四半期
・平成２０年度
・平成２０年度第3四半期
・平成２０年度第2四半期
・平成２０年度第1四半期
・平成１９年度
・平成１８年度
・平成１７年度
・平成１６年度
・平成１５年度
・平成１４年度
>>メインフレーム出荷実績・納入実績
・平成１３年度出荷実績
・平成１２年度出荷実績
・平成１１年度納入実績
・平成１０年度納入実績
・平成９年度納入実績
・平成８年度納入実績
◆ 国内出荷台数・金額推移 ／【 年 度 】
>>ミッドレンジコンピュータ・ワークステーション出荷実績
・平成１３年度
・平成１２年度
・平成１１年度
・平成１０年度
・平成９年度
・平成８年度
・２００８年度（平成２０年度）
・平成１９年度
・平成１８年度
・平成１７年度
| 情報端末関連機器の世界・日本市場規模および需要予測 |
（ディスプレイ／プリンタ／HDD／光ディスク装置／イメージスキャナ／OCR）
・２００８年
・２００７年
・２００６年
・２００５年
・２００４年
・２００３年
・２００２年
・２００１年
・２０００年
・１９９９年
（金融端末装置／流通POS端末装置／ハンディターミナル）
・平成２０年度
・平成１９年度
・平成１８年度
・平成１７年度
・平成１６年度
・平成１５年度
・平成１４年度
・平成１３年度
・平成１２年度
※ 最新のデータにつきましては、こちらをご参照下さい。
・平成１８年度
・平成１７年度
※ 平成17年度からパーソナルコンピュータ出荷統計の対象品目を見直しました。
（PCサーバは、サーバ統計に移管されました。）
新しい対象品目の出荷実績(平成8年度〜平成17年度)はこちら
平成16年度以前の発表データは以下のバックナンバーの項をご覧ください。
・平成１６年度
・平成１５年度
・平成１４年度
・平成１３年度
・平成１２年度
・平成１１年度
・平成１０年度
・平成９年度
・平成８年度
◆ 国内出荷台数推移 ／【 年 度 】 【 暦 年 】
・平成１８年度 [PDF]
・平成１７年度 [PDF]
・平成１６年度 [PDF]
・平成１５年度 [PDF]
・平成１４年度 [PDF]
・平成１３年度 [PDF]
・平成１２年度
・平成１１年度
・平成１０年度
・平成９年度
・平成８年度
本調査は2000年度をもちまして終了しております。
なお、ソフトウェアの輸出入に関しましては、2002年度より形を変えて「海外取引および外国人就労等の実態調査」の一部として実施され、下記サイトに結果が掲載されております。
（社）情報サービス産業協会ホームページ
http://www.jisa.or.jp/statistics/index.html
・２０００年実績
・１９９９年実績
・１９９８年実績
・１９９７年実績
・１９９６年実績
・１９９５年実績
・平成１４年度
・平成１３年度
・平成１２年度
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