平成14年12月

改造電池の利用禁止に関するガイドライン

1.背景

現在ノートパソコンはバッテリパックを使用して外部電源供給のない場所においてもモバイル利用を可能としております。しかし、バッテリパックについて、最近改造バッテリパックを利用したことによりノートパソコン自体あるいは利用者に対しても、損傷を与えかねない事態が発生したとの報告が一部のパソコンメーカにて出されております。

パソコンメーカの出荷品自体については、各パソコンメーカが厳重な検査を行って責任を持って出荷しておりますが、パソコン購入後に改造バッテリパックを利用すると云うことについてはパソコンメーカとしての対策は容易ではないと考えております。また、このような改造バッテリパックの利用は特定のパソコンメーカの製品に限定されるものではなく、パソコン一般に対しての注意喚起が必要と判断し、JEITAとしては改造バッテリーを使用することの危険性の注意喚起をパソコンの利用者に対して行うと共に、社団法人 電池工業会などの関連業界団体に対して連携した注意喚起活動についての働きかけを行っていきます。


2.注意喚起方針と注意喚起内容

パソコン利用者に対する注意喚起は、以下にて実施します。
  −パソコンのマニュアル上に記載
  −バッテリパック自体にも記載

パソコンメーカ毎に異なる表現により誤解が生ずることを避けるために、以下の文章を推奨します。なお、各社の記述においては各社の文書上の統一性を計るため、以下の文章の表現の変更を行うことは可としますが、趣旨をくみ取り、最低限の内容として盛り込むことを推奨します。

<マニュアルへの記載>
以下を推奨文章とします。なお、今回は改造電池に対する対応を対象としているため、バッテリパックに対する記述としていますが、各社において交換不可能でかつ内蔵する電池を対象としているパソコンがある場合には、「バッテリパック」の記述を「電池を内蔵する機器」等の記述で置き換えてください。

バッテリパックを指定以外の方法にて利用した場合には発熱、発火、液漏れ、爆発、破裂する等の可能性があり、人身事故につながりかねない場合がありますので、充分ご注意をお願いします。

上記記述において発火注意マーク等のマークの記載は各パソコンメーカの判断に委ねます。

<バッテリパックへの記載>
バッテリパックについてはスペース上の制約から、何処まで記載するかについては各パソコンメーカの判断に委ねますが、最低限以下の記述は入れるように推奨します。


以上

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